指数図鑑

日経平均株価（日本）

ニュースで毎日読み上げられる、あの数字。東京証券取引所プライム市場から選ばれた225銘柄の株価をもとに算出される指数です。1950年から続いており、日本経済の体温計として最も広く使われています。選定は日本経済新聞社が行い、年1〜2回見直されます。

日本市場の平均に、いちばん近い。東京証券取引所が算出する、浮動株調整の時価総額加重の指数です。1968年1月4日の時価総額を100として計算されています。市場区分の再編にともなって構成銘柄の見直しが進められており、銘柄数は変動しています。

稼ぐ力で選ぶ、と決めた指数。ROE（自己資本利益率）・営業利益・時価総額などの基準で400社を選ぶ指数です。2014年から算出され、資本を効率よく使っている会社を選ぶという方針を明示した点が新しい試みでした。

新興企業のかたまり。振れ幅が大きい。東証グロース市場の時価総額上位250銘柄で構成される指数です。市場再編にともない、旧・東証マザーズ指数から名称と構成が変わりました。新興・成長段階の企業が中心です。

世界の投資家が基準にしている指数。米国を代表する500社で構成される、浮動株調整の時価総額加重指数です。世界中の運用成績がこの指数と比べられており、事実上の世界標準になっています。

技術系に寄せた、荒い指数。NASDAQ市場に上場する金融を除く時価総額上位100社の指数です。結果として情報技術・通信・一般消費財の比重が高くなり、成長企業の代表格として扱われています。

歴史はいちばん長く、設計はいちばん古い。米国を代表する30社の株価平均から算出される指数です。1896年から続く世界最古級の株価指数で、ニュースでの露出は最も多い部類に入ります。

米国の小型株。景気に敏感。米国の時価総額上位3,000社のうち、下位約2,000社で構成される小型株指数です。大企業中心のS&P500では見えない、国内経済の動きを映すとされています。

大型から小型まで、米国を丸ごと。米国の上場企業を大型から小型までほぼすべて含む設計の指数群です（CRSP US Total Market など）。S&P500の500社に対し、3,000〜4,000社規模を対象にします。

先進国も新興国も、時価総額の比で持つ。先進国と新興国、あわせて40数か国の大型・中型株で構成される指数です。全世界株式型の投資信託が連動先として広く採用しており、1本で世界中の株式を持てるという考え方の中心にあります。

日本を除いた先進国だけ。先進国22か国の大型・中型株から、日本を除いて構成される指数です。日本の投資家が「日本株は別で持つから、それ以外の先進国を」という組み方をするために作られた設計です。

小型株まで含めた、いちばん広い網。先進国・新興国の大型・中型に加えて小型株まで含む指数です。対象銘柄数は9,000前後と、株式指数としては最も広い部類に入ります。

成長期待と、制度リスクの両方を買う。新興国20数か国の大型・中型株で構成される指数です。中国・インド・台湾・韓国などの比重が大きく、上位数か国で過半を占めます。

先進国の国債をまとめて持つ。主要先進国が発行する国債で構成される指数です（FTSE世界国債インデックスなど）。株式と違う値動きをする資産として、バランス型の商品でよく使われます。

米国債・社債・住宅ローン債券のかたまり。米国の投資適格債券を幅広く含む指数です（ブルームバーグ米国総合債券インデックスなど）。国債だけでなく、政府機関債・投資適格社債・住宅ローン担保証券まで含みます。

日本の上場不動産ファンド全体。東京証券取引所に上場するJ-REIT（不動産投資信託）全体の値動きを示す指数です。オフィス・住宅・商業・物流・ホテルなど、用途の異なる銘柄が混在しています。

エネルギーの比重が思ったより高い。原油・天然ガス・金属・穀物などの先物価格をまとめた指数です（S&P GSCI など）。生産量で重み付けする方式では、エネルギー関連が半分以上を占めることがあります。

大きい会社ほど多く持つ、という決め方。各銘柄の時価総額の大きさに比例して組入比率を決める方式です。TOPIXやS&P500をはじめ、世界の主要な指数はほぼこの方式です。実際に流通している株だけを対象にする浮動株調整を加えるのが現在の標準になっています。

計算が簡単だった時代の名残。構成銘柄の株価を足して、調整用の除数で割る方式です。日経平均株価とダウ工業株30種平均がこれにあたります。計算機が無い時代に、手計算でできることが最大の利点でした。

指数は、静かに中身を入れ替えている。指数は固定ではなく、定期的に構成銘柄と比率が見直されます。基準を満たさなくなった銘柄は外れ、新しい銘柄が入ります。この作業自体が、指数の成績に影響します。