TOPIX
日本
対象: 日本株 / 銘柄数: 約2,000銘柄
TOPIXは、東京証券取引所の上場株を対象にした浮動株調整の時価総額加重指数で、日本市場の平均にいちばん近い指数です。1968年1月4日の時価総額を100として算出が始まり、従来は市場第一部の全普通株が構成銘柄で、2022年の市場再編を機に、JPX総研が投資対象としての使いやすさを高める見直しを進めています。
何を集めた指数?
東京証券取引所の上場株を対象にした、浮動株調整の時価総額加重の指数です。1968年1月4日の時価総額を100とし、算出は1969年7月に始まりました。従来は市場第一部の全普通株が構成銘柄で、2022年10月7日時点は2,168銘柄です。2022年4月の市場再編を機に、JPX総研が投資対象としての使いやすさを高める見直しを進めています。
算出のクセ・中身の偏り
時価総額加重ですが、重みに使うのは、市場で売買される可能性が高いと判断された浮動株の時価総額です。2022年には、他の上場会社が政策目的で持つ株も浮動株から外す算定に改められました。同年4月と6月を比べると、2,169銘柄のうち1,006社の浮動株比率が下がっています。この改定で、他の会社に政策目的で持たれる株が多い会社は、ウエイトが相対的に下がります。
これを買うと何を買っていることになるか
JPX総研の担当者は2022年の報告で、TOPIXを日本の株式市場を広範に網羅する指標と位置づけましたが、銘柄数は減っていきます。2026年10月からの第2段階の見直しで構成銘柄は約970になるとニッセイ基礎研究所の研究員が試算し、日本経済新聞が報じています。選ぶ基準は年間売買代金回転率と浮動株時価総額の累積比率(97%以内なら継続)で、どちらも流動性の指標です。
連動する商品と注意
連動する投資信託・ETFは多く、コストも低い水準です。日本株の中核として使うなら第一候補になります。
出典
- 資料 野村證券 TOPIX(証券用語解説集)
- 資料 島田周大(JPX総研 インデックスビジネス部。TOPIXを見直す当事者の立場で、筆者個人の見解と断っている)(2022) TOPIXの見直しに関する中間検証及び今後の展望について(月刊資本市場 2022年12月号 No.448)
- 資料 日本経済新聞(2026年9月14日。銘柄数はニッセイ基礎研究所の研究員の試算)(2026) 10月から「新TOPIX」がスタート 2つの基準満たす銘柄が採用
解説動画: ミニTOPIX先物 実践セミナー① ~TOPIXとは~/日本取引所グループ公式チャンネル
TOPIXの成り立ち: TOPIXはプライム市場の上場銘柄と、旧・東証一部に上場していたスタンダード市場銘柄から構成され、2,000を超える銘柄で算出される。構成銘柄の時価総額の総和を使って計算するため、規模の大きい銘柄の影響を受けるという特徴を持つ。
日経平均との決定的な違い: 日経平均は日本経済新聞社が選んだ225銘柄の株価の単純平均から算出する。したがって株価が高い銘柄(値がさ株)の影響を強く受ける。計算方法が違うので動き方も変わり、TOPIXは前日比プラスなのに日経平均はマイナス、という日もある。
構成比率で見るとどれだけ違うか: ある時点の例として、日経平均に占める1銘柄の構成比率が10.6%あった一方、同じ銘柄がTOPIXに占める比率は0.49%しかなかった、という比較が示される。日経平均が3万円なら、その1銘柄だけで3,000円分の力を持っていることになる。逆に、TOPIXでは時価総額の大きい会社でも4%台にとどまる。
誰がどちらを見ているか: 個人投資家には日経平均のほうが馴染み深い一方、機関投資家や海外の投資家はTOPIXのほうを重視すると説明される。1銘柄の動きで指数全体が動いてしまうと、日本の株式市場全体を表しているとは言いにくいからだ、という理屈になっている。
この動画について: TOPIXを対象にした先物取引を紹介する全3回のセミナーの第1回にあたり、この回は指数そのものの解説に充てられている。先物の取引方法は第2回以降で扱われる。