ファンド

投資信託とETFのしくみと、中身の確かめ方。

ファンドは、中身の決め方・器・配分の任せ方・費用の4つを順に決めると比べやすい。名前の印象や直近の成績から入ると、中身の同じ商品を何本も持つことになりやすい。

最初に、中身を指数に合わせるか、運用者が選ぶかを決める。インデックスファンドは指数に近い成果を低い費用で目指し、アクティブファンドは運用者の判断で指数を上回ることを目指すぶん、費用が高くなりやすい。似た指数を名乗る商品でも、指数の全銘柄を持つものと一部を抜き出して持つものがあり、成果に差が出る。指数そのものに費用はかからないが、連動するファンドは費用と税のぶん指数を下回りうる（米国証券取引委員会）。

次に器を選ぶ。投資信託は1日1回の基準価額で売買し、ETF（上場投資信託）は取引所で市場の値段で売買する。ETFの市場価格は中身の価値と一致するとは限らず、上回れば割高、下回れば割安で取引される（米国証券取引委員会）。毎月決まった額を積み立てるなら投資信託、まとまった額を取引時間中に売買するならETFが手順に合う。

配分を自分で決めるか任せるかも分かれ目になる。バランスファンドは複数の資産を1本に混ぜ、ターゲットイヤー型は目標の年に近づくほど債券の多い配分へ自動で移す。同じ目標年でも配分の移し方と費用は商品ごとに違い、中で別のファンドを持つ型は両方の費用がかかる。目標の年に必要な額がそろう保証も無い（米国証券取引委員会）。ファンドラップは運用を契約でまとめて任せる形で、手数料の体系を先に確かめる。毎月分配型ファンドは、分配金の一部が元本の払い戻しになることがある（普通分配金と元本払戻金）。

費用は、候補が2〜3本に絞れた時点で数字で比べる。年5%で運用する1万ドルを20年持つと、年の費用が1.5%なら約1万9,612ドル、0.5%なら約2万4,002ドルになり、差は23%に開く（米国証券取引委員会）。比べるのは信託報酬だけでなく、売買の費用も含めた実質コストだ。運用が続いているかの目安には、金融庁がつみたて投資枠で指数に連動しない投資信託に求める4つの条件が使える。純資産が50億円以上、運用開始から5年以上、運用期間の3分の2以上で資金の流入が流出を上回っていること、主に株式か公社債に投資していること（金融庁）。

やりがちな失敗は、本数を増やせば分散も増えると考えることだ。MSCI ACWI（全世界株式）は米国の比率が6割を超えるので、全世界株式型とS&P500に連動する型を両方持つと、米国の大型株が重なる。本数より、中身の重なりと費用の合計を見て決める。